推測されるのは、情報の受け手の側が発信者の裏の意図を推し測り、報道内容の逆を事実として推定する’逆解釈現象’です。例えば、先日、ワクチン接種に関して’直ぐに接種を受けたい’とする回答数が増加したとする報道がありました。今般のワクチンは、遺伝子ワクチンであるとする情報は、国民の間で広く拡散していますし、科学的な事実に基づく懸念を打ち消すほどの情報も今のところはありません。この最先端の技術の中長期的な副反応に関するエビデンスは存在するはずもない。常識的に考えれば、ワクチンに不安を抱く人の数の方が増加するはずです。
 
　ところが、世論調査の結果は逆なのです。この不可思議な現象の謎も、マスメディアの目的が世論誘導であると理解すれば氷解します。現実にあって接種希望者が少ないからこそ、’増加傾向’を演出し、同調圧力をかけようとしていると推理されるからです。また、菅内閣の支持率が上昇したとする世論調査の結果も、現実はその逆であるからこその’肩入れ’なのかもしれないのです。内閣支持率が低下する要因はあっても、積極的に支持率が上昇する要因は見当たらない。
 
　政府やメディアが発信する情報に対して、常に国民がその逆を推測する状態が健全な社会であるとは思えません。同問題には、メディアには外部チェックが働かないというシステムとしての欠陥が潜んでいますので、まずは、マスメディアの発信する情報を外部からチェックする制御の仕組みが必要となりましょう。
 
　メディア側が内部や身内で設けたファクトチェックは役に立たないどころか、’悪しき権力と権威’をバックにフェイクをファクト化するという意味では有害でさえあるのです。情報化時代であればこそ、事実に基づく情報発信が常態となる健全な社会の実現は重要な人類の共通課題ではないかと思うのです。（おわり）