アメリカの大統領選挙は、マスメディアの中立性、並びに、事実に対する誠実性に疑問を投げかけることとなりました。前々回の大統領選挙では、ヒラリー候補優勢とするメディアの予測に反してトランプ候補が当選しましたし、今般の選挙では、メディアを’共犯者’とする不正選挙問題が持ち上がることとなりました。かくして、かつてのようにマスメディアの報道を誰もが信じるわけではなくなってきたのですが、世論調査の結果につきましても、要注意なように思えます。
 
　これまでのメディア、あるいは、ジャーナリズムの立ち位置とは、’社会悪を暴く正義’であり、’社会の木鐸’とも称されてきました。一般民衆の側に立って悪しき権力や権威に対峙する頼もしい存在であり、それ故に、多くの人々は、マスメディアの報じる情報を事実として信じてきたと言えましょう。
 
　しかしながら、今日、メディアと人々の信頼関係は、根底から崩れつつあるように思えます。日本国内では、朝日新聞社による慰安婦報道が問題視されるあたりからマスメディアの信頼性が低下し始めたように思います。上述したように、ＳＮＳを含めたマスメディアが人々を’騙す’のではないかと、自らの行動によって国民に疑われるようになったからです。しかも、悪しき権力や権威と闘うという姿勢もポーズに過ぎず、特定の企業や団体、機関に都合の良い情報発信を報道の体裁で行う疑いも広く認識されるようになってきました。
 
　自らの’味方’と信じてきたメディアが、その実、利己的で不誠実であったのかと、人々の認識は１８０度の転換をしてしまったとも言えましょう。メディアとその受け手との間の信頼関係が崩れつつも、なおもメディアは様々な情報を毎日発信し続けています。ここに、あくまでも誠実な情報発信者として振舞うメディアと、その正体を疑う国民、という緊張関係が両者の間に生じるに至るのです。それでは、国民が疑って掛かるような姿勢を持ち始めているにも関わらず、メディアが従来通りの方針で世論誘導を行おうとしますと、どのような現象が起きるのでしょうか。（つづく）