これまでにも中国とインドの勢力圏争いは表面化しており、もともとモルディブと近い関係にあったインドからみて、中国の「一帯一路」構想はこれを脅かすものです。この背景のもと、中国に傾倒するヤーミン大統領と対立し、英国に亡命中のナシード元大統領は2018年１月22日に訪問先のスリランカで「モルディブの対外債務の80パーセントは中国が握っており、これによって中国は島を奪い取ろうとしている」と批判。インドをはじめ、中国を警戒する国への協力を呼びかけたのです。以上に鑑みると、非常事態を宣言した後、ヤーミン大統領が状況を説明するため中国に特使を派遣した一方、インドには誰も派遣しなかったことは、不思議ではありません。ただし、ここで注意すべきは、ヤーミン大統領が特使を派遣した国のなかには、中国だけでなくサウジアラビアも含まれていたことです。モルディブは伝統的にインドの「縄張り」である一方、人口のほぼ100パーセントをムスリムが占めます。聖地メッカを擁するサウジアラビアは厳格な政教一致を説くワッハーブ派を国教とし、神学生の受け入れ、説教師の派遣、モスクの建設などを通じてイスラーム圏への影響力を強めてきました。モルディブに対しても2016年10月に１億5000万ドルの資金協力を行うなど、世界有数の産油国として経済的なアプローチもありますが、サウジの本領はむしろイスラームを通じた影響力の拡大にあります。英国BBCによると、2014年３月にモルディブを訪問したサウジのサルマン皇太子は、同国に「世界クラスの」モスクを10ヵ所に建設する他、サウジへの留学生のために10万ドルを提供することなどを約束。イスラームを通じたサウジの影響力の強さは、2017年６月のサウジ主導によるカタール断交にモルディブ政府が追随したことからもうかがえます。

　ところが、サウジによる厳格なイスラームの普及は、モルディブの内政にも少なからず影響を及ぼしてきました。東南アジアやアフリカなどその他の「イスラーム圏の周辺」と同様、もともとモルディブでは土着の聖人崇拝などと結びついた、緩やかなイスラームが主流でした。しかし、サウジのアプローチが加速するなかで、「イスラーム社会としての純化」を求める動きが活発化。その結果、例えば先述した2010年からのナシード元大統領に対する抗議デモは、当時進められていた、リゾートにおけるアルコール販売などの規制緩和を批判する人々も含まれていました。また、2013年の大統領選挙でヤーミン氏はナシード氏を「反イスラーム的」と非難して排撃するなど、イスラームがこれまで以上に「正統な教義」と位置づけられるようになったのです。それにつれて、失業や貧困への不満も手伝って、選挙中も「反イスラーム的」とみなされる人々への襲撃や暴行も横行。また、2014年に「イスラーム国」（IS）が建国を宣言するや、約200人がシリアに渡ったとみられます。これはISに最も多くの外国人戦闘員を送り出したチュニジア（6000人）やサウジアラビア（2500人）と比べて少ないものの、先述のようにモルディブの全人口は40万人に過ぎず、人口に占める比率（0.05パーセント）ではサウジを上回り、チュニジアとほぼ同じ水準になります。

　ところが、サウジとの関係を重視し、イスラームを選挙戦術として用いるヤーミン政権は、ワッハーブ派に感化され、暴力事件を引き起こす若者を必ずしも積極的に取り締まってきませんでした。これがインドとの関係を重視してきた、異母兄弟のガユーム元大統領を含む反対派からの批判を引き起こしてきたことは、不思議ではありません。のみならず、2017年３月に一部メディアが「政府がサウジアラビアにファーフ環礁を売却することを決定した」と報じたことは、ヤーミン政権へのさらなる批判を招きました。それに先立つ2015年６月、ヤーミン政権は国土を外国に売ることを可能にするよう憲法を改正していました。しかし、反対の声が高まったことを受け、政府はメディア規制を強める一方、計画そのものを否定せざるを得なくなりました。この背景のもと、ナシード元大統領はスリランカでの声明のなかで、中国だけでなくイスラーム過激派もモルディブへの脅威として取り上げています。それはサウジに対する警戒をも暗示しているといえるでしょう。

　こうしてみたとき、今回のモルディブ騒乱は国内外の伏線が複雑に絡み合った結果といえます。中国、インド、サウジの三ヵ国はインド洋一帯をめぐり、激しい火花を散らしてきましたが、それは協力と対立の微妙な関係のうえにあります。中国とインドは「一帯一路」をめぐって対立する一方、BRICSのメンバーとして協力関係にあります。一方、サウジは国内のムスリム迫害を容認するインドのモディ政権と必ずしも友好的でなく、モルディブだけでなくパキスタンなどでも、インドと対立する中国と戦列をともにしています。また、大産油国サウジにとって中国は、いまや米国以上に大事な顧客でもあります。しかし、サウジも「一帯一路」には非協力的です。インド洋を囲む三ヵ国がこのような複雑な関係にある様は、古代中国の三国時代を想起させます。そのレースが激しさを増すほど、周辺の小国はこれまで以上に振り回されやすくなり、それは内政にまで影響を及ぼすとみられます。モルディブの事例は、インド洋一帯の小国にとって、他人事でないといえるのです。（おわり）