タリバンのようなテロ組織あるいは武装勢力を相手にした交渉は、国家・政府を相手にするものと比べて、より困難です。まず、国家・政府の場合、「国家の独立・主権を存続させる」ことが大前提になるので、実際の交渉においては、核心的利益を守るためにある程度の妥協を重ねることが一般的です。ところが「イスラーム国家を樹立する」といった大目標があるタリバンのような組織の場合、それを損なう妥協はしにくくなります。生産的な利益のために妥協できるか、できないかはリーダーシップによるところが大きいわけですが、今日のテロ組織、武装勢力では、上意下達の近代的な軍隊と異なり、指導者（タリバンの場合はオマル師の指示・命令が逐一実施されるわけでありません。タリバンの場合も、「イスラームの地としてのアフガニスタンから外国勢力を追い出す」点は共有していても、末端は地域や血縁で結びつき、それぞれ半ば自前で武装活動を行っている、小さな勢力の集まりです。つまり、一つの大企業ではなく、零細企業が共通の目標のためにコラボしているようなものです。そのなかでは、いかに指導者が妥協を決意したとしても、その方針が即座に隅々にまで行き渡ることはありません。実際、タリバンの内部には米国との秘密協議に反対する強硬派があり、これがアルカイダとの連携を深め、より過激な武装活動に向かっているといわれます。

　テロ組織との交渉の難しさも、タリバンの事情についても、英国政府は熟知しているはずです。にもかかわらず、「６ヶ月」という短期間の目標を掲げたことは、努力目標としてはいいかもしれませんが、実際にどの程度の実現可能性があるかと考えたとき、首を傾げざるを得ません。もちろん、可能性としては逆のこともいえます。つまり、敢えて「６ヶ月」という目標を掲げ、ＩＳＡＦ撤退までに和平合意の道筋をつけたいという意思表示を行うことで、タリバン上層部の穏健派に交渉へ向かわせるよう「お尻に火をつけた」という見方です。しかし、これまでに接触を重ね、交渉の気運が温まってきていたならともかく、英国が個別にタリバンと接触していたとは、少なくとも伝えられる範囲では、聞いたことがありません。仮に人的ネットワークを通じた情報収集（ヒューミント）が得意な英国外務省が独自に交渉ルートを開拓していたとしても、ＩＳＡＦ撤退はタリバン強硬派にとって活動を一気に加速させる契機になりえるだけに、上層部の穏健派にとっても武装闘争の停止などを強制することは並大抵でありません。言い換えれば、「『６ヶ月』と時期を区切ることでタリバン上層部が交渉に向かう」と読むことは、「当たり」の出る確率が低い賭けとみられるのです。

　２つの解釈のいずれが正しいかは、現段階では判然としません。場合によっては、第一と第二の解釈の半々ということもあり得ます。つまり、「ダメかもしれないけどやってみよう。うまくいかなかった場合でも、損にはならない」というレベルなのかも知れません。ともあれ、いずれの解釈が正しかったとしても、今回の交渉のセッティングからは、英国自身が独自の立ち位置を模索していることを見て取れます。イラク攻撃にフランス、ドイツが反対して以来、米国と西ヨーロッパの間には不協和音が目立ちます。オバマ政権のもと、米国の安全保障戦略が中国を念頭にアジアシフトしていることも、大西洋同盟の結びつきを弱めています。その一方では、ギリシャ債務危機以降、ＥＵの求心力も低下しつつあります。さらにまた、日本にも共通することですが、新興国の台頭によって、西側先進国の発言力は相対的な低下に直面しています。なかでも、第二次世界大戦以降、米国とヨーロッパの間をとりもつことで存在感を保ってきた英国は、とりわけその方向性を模索せざるを得ない立場にあります。米国主導では進展がみられない和平合意に道筋をつける取り組みは、米国との役割分担、言い換えれば「補完」関係とみることも可能です。しかし、以上の理由だけでなく、先述の財政負担や反戦世論といったアフガン作戦にともなうコストに鑑みれば、今回の三者会合からは、今後も米国と二人三脚でやっていくという意思表示より、米国といかに対照的な役割を演じられるかに腐心するキャメロン政権の図が浮かんできます。言い換えれば、英国政府は「米国とある程度付き合うが、米国とのコントラストをこれまで以上に鮮明にする」方針に転換しつつあるといえるでしょう。

　これに加えて、もう一つ確かなことは、仮に英国政府、アフガニスタン政府、パキスタン政府に、タリバンを加えた四者会合がスタートしたとしても、協議が相当程度難航するであろうということです。考えられる落としどころとしては、以下の４点があげられます。（１）武力衝突の停止と引き換えに、タリバンの免責を保障する、（２）タリバンのメンバーの武装解除と引き換えに、職業訓練など社会復帰のプログラムを提供する、（３）全勢力が参加する選挙を実施する、（４）テロの背景になっている貧困の撲滅のために、産業の育成、インフラの整備、教育・医療の普及などを政府が責任をもって行う。しかし、いずれも一朝一夕にクリアできる課題ではありません。特にタリバンの免責には被害者からの反発があるでしょうが、他方でこれがなければタリバンが武装闘争を停止させることは困難です。また、選挙の実施についても、「議会制民主主義がそもそも欧米的」と言われてしまうと、もはやどうにもなりません。ここに関しては、パレスチナのハマースやエジプトのムスリム同胞団のように、「議会進出を通じたイスラームの価値の実現」の方向にタリバン上層部が舵を切れるかにかかってきますが、その実現可能性は未知数です。また、先述のように、上層部の意思決定が末端まで行き渡るには、少なくとも現状においては、長期間を要するとみたほうがいいでしょう。アフガン攻撃が始まって、今年の１１月で１２年目に入ります。その間、「戦争は始めるのは簡単だが、終わらせるのが難しい」ということは一貫して言われてきました。今回の会談の不首尾は、はからずもそれを実証したことになります。とはいえ、軍事力のみで対テロ戦争を遂行できないことは、この１１年間が示しています。その意味で、これまでみてきたようにその道のりは険しいと言わざるを得ないのですが、今後タリバンが和平合意に応じるか否かは、中国、シリア、アルジェリア、マリといったイスラーム過激派のネットワークに覆われた他の地域にまで影響を及ぼすものであり、ひいては対テロ戦争全体の行方を占う一つの試金石にもなるのです。（おわり）