他方、今次サミットでＯＰＥＣは、地球温暖化問題に対するこれまでの消極的な姿勢を転換し、産油国としても二酸化炭素（ＣＯ２）削減などに取り組む方針を打ち出した。これは重要な決定である。この点に関しリアド宣言は、まず「エネルギーの使用と結び付けられるグローバルな環境問題を取り上げる一方、現在と将来のエネルギー需要を満たす上で、産油国は、国際社会と共に、中心的な役割を継続することが求められる」とし、「我々は、気候変動が長期の挑戦であるという国際社会の懸念を共有する一方、こうした懸念に取り組むことに加え、グローバルな経済成長と発達の支援は、安全で安定した石油の供給保証と相互関係にあると認識する」とした。

　具体的には、「共通の中心原理を再確認し、気候変化政策と規制を取り上げることにおいて、国際連合気候変動枠組み条約と京都プロトコールの枠組みを含めて、関係者の責任とそれぞれの能力を明確にする」と共に、温室効果ガスの発生源、分野、吸収に関する全てを取り上げ、また適切な京都議定書メカニズムから利益を得る気候変動への包括的なアプローチの重要性を強調している。

　このようなＯＰＥＣの姿勢変更は、京都議定書に定めのない２０１３年以降の温室効果ガス削減枠組みの交渉や、２００８年７月のＧ８サミットにも大きな影響を与えることは必至である。（おわり）